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Yomiuri ONLINE（2008年3月 7日 付）
記事：
川崎市立東小倉小学校の理科授業で先月、液体窒素を使った実験が行われ、児童の目の前で氷点下１９６度の世界が繰り広げられた。同市青少年科学館（多摩区）とタイアップした授業。学習指導要領では範囲外の超低温だが、理科離れが叫ばれる中、２００９年度から導入予定の新学習指導要領で、実験が重視されるのを先取りした形。同校では「子どもたちの関心を引きつけるためのきっかけにしたい」と今後も斬新な実験を登場させる計画だ。（住友堅一）
液体窒素は２月２２日、元中学理科教諭で同科学館の成川秀幸指導主事が、同小２階の理科室に持ち込んだ。同科学館は０４年度から、成川さんら教諭ＯＢらを市内小学校などに派遣し、児童の興味関心を引きつける実験を出前授業している。
成川さんは、４年２組の児童２７人を前に、液体窒素を入れたガラス容器にカーネーションの花を入れて凍らせ、手で握ってバラバラにしたり、豆電球につないだ電池を入れて点灯しなくなる様子を見せたりし、「時限爆弾を凍らせれば電池が動かなくなる」と、液体窒素の性質を説明した。
一番の見せ場はドライアイスの実験。成川さんがビニールの傘袋にスプレー缶の二酸化炭素を吹き込み、白く曇った袋を液体窒素の中に入れると、袋の底にドライアイスの白い粉末がたまった。さらに、この粉末を空のフィルムケースに入れ、フタを閉めると、数秒後、元通りに気化して、「ポン」と大きな音とともにフタが飛んだ。
「フィルムケースは簡単にフタが外れるが、ペットボトルなど密閉容器にドライアイスを入れると爆発する」と注意を与えた。
実感と説得力をもって児童に科学を理解させ、理科好きにさせようと随所に工夫が凝らされている。
阿部厚教頭は「学習指導要領の範囲内では、実験内容は水蒸気から水、氷へと変化するマイナス１０度程度までで、子供には地味。液体窒素は凍傷などの危険があり、通常の授業では使えないが、驚きや実感を伴って子供が理解できる効果は高い」と話す。
理科教育の現場では、「ゆとり教育」の下で、授業時間数が減り、実験が減ったことへの危機感がある。０９年度から実施予定の改定学習指導要領では、実験や自然観察が見直され、それらの充実が盛り込まれた。
ただ、全教科を１人の教諭が教える小学校では、実験に苦手意識を持つ教諭も多く、アイデアや実験器材も不足がち。県教委では「新学習指導要領の導入を前に、県内でも実験に対する先生の意識は高まっている」としており、児童の関心を高め、教諭にとっても勉強になる外部の研究機関や企業などからの講師派遣を積極的に活用するよう呼びかけている。
同小は、川崎市が０５年度から「理数大好きモデル地域」として選んだ市内８小学校の一つ。同市総合教育センターの上杉岳啓指導主事は「最先端のハイテク製品に囲まれた現代っ子は、かつての電池と豆電球だけの実験では満足しない」と工夫の必要性を強調する。
同市立の全１１５校では新年度、東京電力など民間企業の研究者を各１回、特別講師として招き、実験などを指導してもらう特別講師派遣事業を開始する。
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実験はやっぱり楽しいです。教諭OBの話は興味深いですね
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sorae.jp（2008年2月28日 付）
記事：
神戸大学大学院理学研究科のパトリック・リカフィカ（Patryk Lykawka）博士研究員と向井正教授は2月18日、海王星より外側に、地球サイズの未知の天体が存在する可能性が高いという理論予測を発表した。
発表によると、この未知の天体は主に氷から形成され、直径は地球と同じ程度で、質量は地球の3割～7割。海王星の近くで誕生したが、円盤物質の摂動力によって移動し、現在は80AU（約120億km）以遠と仮定されている。
今回の理論予測は、太陽系外縁天体（TNOs）に着目し、太陽系の誕生から約40億年にわたる軌道進化をシミュレーションし、未知の天体の存在が仮定されたという。
なお、この成果はアメリカの「アストロノミカル・ジャーナル」4月号に掲載される予定となっている。
この未知の天体が惑星かどうかという議論は、今後の観測により、まず天体を確認してからである。
さらに、国際天文学連合が現在定めている太陽系の惑星ルール、つまり、太陽の周りを回り、十分大きな質量を持ち、自己重力が固体に働く他の種々の力を上回って重力平衡形状（ほとんど球状の形）を有し、その軌道の近くで他の天体を掃き散らしてしまっている天体であることが確認されれば、惑星として認定される可能性が高いだろう。
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どんなシミュレーションで結果が出たのかは分からないですが、かなり高い精度で観測およびシミュレーションができるようになったということなんでしょうね。出典：
神戸新聞（2008年2月15日 付）
記事：
文部科学省は１５日、主要教科を中心に、授業時間数と学習内容を約３０年ぶりに増やした小中学校などの学習指導要領改定案を発表した。１９９８年改定の現行指導要領で授業時間数、学習内容を減らして学力低下批判を受けた「ゆとり教育」路線を軌道修正した。
焦点だった道徳は指導の充実を盛り込んだが、政府の教育再生会議が求めた教科化は見送った。各教科を通じて言語活動と伝統・文化の指導を重視、小学校で外国語活動を必修とした。学校週５日制は維持した。
意見公募を経て３月末に告示する。小学校は２０１１年度、中学校は１２年度に完全実施するが、０９年度から移行措置期間に入り、算数・数学、理科の一部や道徳などを先行実施する。
「基礎知識の習得が不十分」との中教審答申を受け、主要教科の授業時間数全体を約１割増やす一方で、現行指導要領で導入した「総合的な学習の時間」を削減、中学校の選択教科も廃止した。
文科省は「授業時間数の増加ほど内容は増やしていない」と詰め込み教育への回帰を否定しているが、指導内容は小学国語が現行７８項目から１３１項目に、算数が１２６項目から１８１項目になるなど、小中学校いずれも増加した。
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やることはいいですが、本当に遅いですね・・。
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神戸新聞（2008年2月15日 付）
記事：
さまざまな組織に成長できる万能細胞の人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）を、マウスの肝臓と胃粘膜の細胞からつくることに京都大の山中伸弥教授らが成功し、１４日付の米科学誌サイエンス電子版に発表した。
ｉＰＳ細胞の作製には、発がん性が否定できない特殊なウイルスを使うが、肝臓や胃からできたｉＰＳ細胞は、皮膚由来のｉＰＳ細胞よりがん化の危険が低いことが判明。細胞の種類や手法の工夫によってこのウイルスを使わない道も可能になりそうで、山中教授は「臨床応用に向けて前進した」と話している。
山中教授らは、これまで人やマウスの皮膚から作製に成功。今回は肝臓や胃粘膜の細胞に４種類の遺伝子をウイルスで組み込み、ｉＰＳ細胞をつくった。
これらは皮膚由来のｉＰＳ細胞と比べると、ウイルスが細胞の染色体に入り込む個所が少なかった。またｉＰＳ細胞をマウスの受精卵に混ぜて成長させる実験で、皮膚由来のものは約４割に腫瘍ができたが、肝臓と胃のｉＰＳ細胞ではほとんどできなかった。
コメント：
ますますiPS細胞の実用化が近づいていますね
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時事通信社（2008年2月15日 付）
記事：
名古屋大が参加している国際共同観測チームが、太陽から銀河系のほぼ中央に向かって５０００光年先にある、太陽系と似た構成の惑星系を発見し、１５日付の米科学誌サイエンスに掲載した。この惑星系の主星（恒星）には２つの惑星がある。
太陽系以外の「系外惑星」は過去に２５０個以上見つかっているが、主星からある程度離れた距離で複数発見されたのは珍しい。
２つの惑星は岩石に覆われた地球型ではなく、水素やヘリウムで覆われた木星のようなガス型だが、伊藤好孝・名大太陽地球環境研究所教授は「地球型の存在は否定できない」と話している。
コメント：
光の速度で5000年先の話だそうです。。。
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くまにち.コム（2008年2月14日 付）
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地球内部の高温高圧状態を再現した実験で、マントルに含まれる水分が従来の想定よりはるかに少ないとの分析結果を、岡山大地球物質科学研究センター（鳥取県）の芳野極研究員らがまとめ、１７日付の英科学誌ネイチャーに発表した。
含まれる水が少ないとマントルの粘性が高まって動きにくくなるため、マントル対流の仕組みを見直す必要も出てくる。芳野研究員は「従来の考え方と異なり、浅い部分に水があっても、深い所はカラカラに乾いているのでは」としている。
芳野研究員らは、深さ４１０－６６０キロにあって流動するマントル遷移層に着目。含まれる２種類の鉱物を高温高圧にし、含水量を変えながら電気抵抗を計測したところ、含水量が多いと磁気嵐などを利用した観測値と一致せず、水をほとんど含まない場合は一致することを突き止めた。
これまではプレートの沈み込みに伴い、海水などが地中深くまで引き込まれると考えられていた。再現実験とはいえ常識を覆す結果で、今後議論を呼びそうだ。
コメント：
科学って測定技術が変わっていくと今までの既存の概念が根本から覆されたりして面白いですよね。
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産経ニュース（2008年2月13日 付）
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中川翔子の明るさで、カタい科学の話もノリノリに 科学番組というと、難しい先端研究を伝えるために映像やイラストをふんだんに使って...と、テレビの独壇場と思いがち。ところが、異色の科学系ラジオ番組が登場、若者を中心に支持を獲得しつつある。パーソナリティーには大のＳＦ好きで知られるオタク系アイドル、中川翔子を起用。理系学生に夢や悩みを語ってもらうなど、ラジオならではの趣向が人気の秘密だ。（草下健夫）
この番組はニッポン放送の「中川翔子のＧ（ギザ）サイエンス！」（毎週土曜後９・３０）。京セラがスポンサーとなり、科学雑誌「日経サイエンス」が研究室探しなどに協力している。
番組では中川が「ギザ、スゴス」などおなじみの"ギザ語"を連発し、とかくカタくなりがちな科学ネタを元気いっぱいに明るく紹介。ゲストには毎回、大学の研究室から学生数人を招いている。
ポイントは、科学系番組につきものの大学教授を登場させないところ。「格式張らず学生生活も語ってくれるので、共感を得やすいようだ」と同局の節丸雅矛（せつまるまさむ）編成部副部長は説明する。
テレビとは異なり、実験風景や研究の様子は話でしか伝わらないが、節丸副部長は「むしろそこがミソ。絵がないから、学生の姿にスポットが当てられる」と強調する。
電波が届かなくても自動で動く水中ロボットの研究を紹介した放送では、東大生３人が出演。「自分が作ったロボットに写真を撮らせ、海底版グーグルアースを完成させたい」と、口々に研究の苦労や夢を語った。
番組は昨年１０月にスタート以来、若者を中心にメールやはがきで続々と反響が届いている。「こうした反響を今後、番組内容にも反映していきたい」と節丸副部長は話している。
テレビでは今、科学番組が大流行。タレントの安めぐみが登場するＮＨＫ教育「サイエンスＺＥＲＯ」、ビートたけし出演のフジテレビ「たけしのコマネチ大学数学科」、ローカル局でもテレビ神奈川「パペットマペットのサイエンスでしょ！？」...。いずれも芸能人を起用することで科学の垣根を低くしようと奮闘している。
ところが、日本人の科学離れは深刻化する一方。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が一昨年実施した調査では、日本の高校１年生は平成１５年の前回調査に比べ、数学的活用力が調査国中６位から１０位に、科学的活用力も２位から６位に低下。科学への関心も日本はおおむね最低レベルにとどまった。ラジオ界の異色番組が科学離れに歯止めをかけるか－。
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一度聞いてみたいもんです。
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京都新聞（2008年2月12日 付）
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同事業は、子どもたちの理系科目離れが指摘される中、科学への興味関心を養う授業法や指導技術を研究してもらおうと、文部科学省所管の科学技術振興機構が全国各地の自治体を指定している。亀岡市教委は市内８小と２中をモデル校とし、高校や大学、企業と連携した学習の在り方などを研究してきた。
大会には、府内のほか、滋賀や石川、新潟などから小中学校教諭や教委職員ら約８５人が参加。モデル校を代表して５つの小中学校の教諭と、連携授業を進めた亀岡高や市教育研究所の担当者が事例発表した。
大井小の教諭は、近隣の千代川小と大成中と合同で夏休みに開いた天体観望会の成果などを報告。「教諭の交流で指導のノウハウが共有できたほか、各校のＰＴＡや地域住民とも連携でき、地域全体で理数が好きな子を育てる環境が生まれた」と紹介した。
コメント：
こういったノウハウを共有できる場があると良いですね
出典：
徳島新聞Web（2008年2月12日 付）
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米司法省は１１日、スペースシャトルなど航空宇宙開発に関連する機密を中国に渡す目的で盗んだスパイ行為の疑いで、米航空機大手ボーイングの元技術者（７２）を逮捕したと発表した。
逮捕されたのはカリフォルニア州在住の中国系米国人で、１９７３年から防衛・宇宙関連会社に勤務。この会社が９６年にボーイングに買収された後は同社で働き、２００３−０６年には同社の請負業者として働いていた。
司法省によると、元技術者はシャトルやＣ１７輸送機、デルタ４ロケットに関する機密を中国に譲り渡すため取得したり、隠すなどしていた疑い。
これとは別に、司法省は政府の機密書類を中国側に渡したスパイ行為の疑いで、国防総省の職員ら計３人をこの日逮捕した。
コメント：
国際的な技術スパイはまだまだなくなりそうにないですね。
出典：
WIRED VISION（2008年2月12日 付）
記事：
Image: 書籍『 Biofuels: towards a greener and secure energy future 』(バイオ燃料：環境志向的で安全なエネルギーの未来に向けて)より
関連要素をすべて考慮に入れると、バイオ燃料が排出する温室効果ガスの量は化石燃料よりも多くなる――2月7日(米国時間)、『Science』誌ウェブサイトに掲載された2つの研究論文がこんな結論を下した。
これだけではない。かつて石油に代わるクリーンエネルギーとしてもてはやされた農作物由来の燃料が、環境問題を解決する特効薬ではないことを示唆する研究成果がこのところ増えている。
バイオ燃料は当初、非常に有望に思われた――植物を利用して車を走らせたり工場を稼働させたりする以上にクリーンな方法があるだろうか？ しかし、初期の予測は細かい点の検討がやや不十分だった。こうした予測は、燃料となる作物を育て、収穫し、精製するのに必要なエネルギーを必ずしも考慮していなかったのだ。
何より重要なのは、燃料用作物を栽培するためには、温室効果ガスを大量に吸収してくれる植生を伐採して土地を開墾しなければならない――あるいは、既存の農地に燃料用作物を植える場合には、それまで育てていた食物用作物の栽培場所を確保するために新たな農地を開墾しなければならない――という点を考慮に入れていなかったことだ。
これらの要素を計算に入れると、バイオ燃料もそれほど有望とはいえなくなる。今回Science誌に発表されたうちの1つで、プリンストン大学で環境法を研究するTimothy Searchinger氏らがまとめた研究論文によると、化石燃料の代わりに、米国のバイオ燃料業界で人気の高いトウモロコシ由来のエタノールを使用した場合、今後30年間にわたって温室効果ガスの排出量が倍になるという。他の作物よりもはるかにエネルギー効率がよいとされるスイッチグラス[ロッキー山脈に自生する多年生植物]でも、温室効果ガスの排出量が50％増えるという。
一方、Science誌に発表された2つ目の論文の中で、自然保護団体『ネイチャー・コンサーバンシー』の研究者らは、バイオ燃料用の作物畑に変える際に出る二酸化炭素の量と、生産されたバイオ燃料の使用による二酸化炭素排出削減量が等しくなる時間を試算すると、何百年もかかる場合があると主張している[バイオ燃料のために新たに土地を開墾した場合、化石燃料をバイオ燃料に代替することで削減される二酸化炭素排出量の17から420倍の二酸化炭素が大気中に放出され、これを相殺するには数百年かかることもあるとしている]。
だが、明るい材料もある。ネイチャー・コンサーバンシーは、食物用作物が育たないやせた農地に植えられた多年生植物を使ってバイオ燃料を作る場合と、廃棄物バイオマスからバイオ燃料を作成する場合は有益だと指摘している。
どちらの研究も、農作物から燃料を作る際のエネルギー効率が改善される可能性を考慮に入れていないという難点はあるにせよ、2つの研究が指摘するバイオ燃料のデメリットはあまりに深刻なため、これらが導き出した結論まで即座に否定することは難しいだろう。
この2つの研究以前にも、バイオ燃料が環境に与えるダメージを指摘する調査結果(日本語版記事)が複数出ているが、政策立案者が今後こうした警告に注意を払うかどうかは、現時点では不明だ。
多くの国や農業関連企業はすでにバイオ燃料に巨額の投資を行なっており、現在も資本の投入が続いている。バイオ燃料は今や主流の燃料なのだ。
だが、これに反対する動きも大きくなりつつある。国際連合(UN)はバイオ燃料の持続可能性を評価する委員会を設置し、『New York Times』紙は、複数の著名な環境生物学者が、Bush大統領とNancy Pelosi米下院議長にバイオ燃料政策の見直しを迫っていると報じている。
現在開催を求めて市民運動が展開されている、科学に的を絞った大統領候補討論会『Science Debate 2008』が実現したあかつきには、大統領候補――特に、バイオ燃料の利用拡大を提唱しているBarack Obama候補――がこの問題について質問攻めにあうのをぜひ見てみたい。
Science誌に掲載された論文、「米国の農地におけるバイオ燃料用作物の栽培は、土地転用による温室効果ガスの排出量増加を招く」と「土地の開墾とバイオ燃料によって生じる炭素の負債」を参考にした。
[日本語版：ガリレオ-矢倉美登里／高橋朋子]
