7.セミナーの最近のブログ記事
出典：
Yomiuri ONLINE（2008年3月 7日 付）
記事：
川崎市立東小倉小学校の理科授業で先月、液体窒素を使った実験が行われ、児童の目の前で氷点下１９６度の世界が繰り広げられた。同市青少年科学館（多摩区）とタイアップした授業。学習指導要領では範囲外の超低温だが、理科離れが叫ばれる中、２００９年度から導入予定の新学習指導要領で、実験が重視されるのを先取りした形。同校では「子どもたちの関心を引きつけるためのきっかけにしたい」と今後も斬新な実験を登場させる計画だ。（住友堅一）
液体窒素は２月２２日、元中学理科教諭で同科学館の成川秀幸指導主事が、同小２階の理科室に持ち込んだ。同科学館は０４年度から、成川さんら教諭ＯＢらを市内小学校などに派遣し、児童の興味関心を引きつける実験を出前授業している。
成川さんは、４年２組の児童２７人を前に、液体窒素を入れたガラス容器にカーネーションの花を入れて凍らせ、手で握ってバラバラにしたり、豆電球につないだ電池を入れて点灯しなくなる様子を見せたりし、「時限爆弾を凍らせれば電池が動かなくなる」と、液体窒素の性質を説明した。
一番の見せ場はドライアイスの実験。成川さんがビニールの傘袋にスプレー缶の二酸化炭素を吹き込み、白く曇った袋を液体窒素の中に入れると、袋の底にドライアイスの白い粉末がたまった。さらに、この粉末を空のフィルムケースに入れ、フタを閉めると、数秒後、元通りに気化して、「ポン」と大きな音とともにフタが飛んだ。
「フィルムケースは簡単にフタが外れるが、ペットボトルなど密閉容器にドライアイスを入れると爆発する」と注意を与えた。
実感と説得力をもって児童に科学を理解させ、理科好きにさせようと随所に工夫が凝らされている。
阿部厚教頭は「学習指導要領の範囲内では、実験内容は水蒸気から水、氷へと変化するマイナス１０度程度までで、子供には地味。液体窒素は凍傷などの危険があり、通常の授業では使えないが、驚きや実感を伴って子供が理解できる効果は高い」と話す。
理科教育の現場では、「ゆとり教育」の下で、授業時間数が減り、実験が減ったことへの危機感がある。０９年度から実施予定の改定学習指導要領では、実験や自然観察が見直され、それらの充実が盛り込まれた。
ただ、全教科を１人の教諭が教える小学校では、実験に苦手意識を持つ教諭も多く、アイデアや実験器材も不足がち。県教委では「新学習指導要領の導入を前に、県内でも実験に対する先生の意識は高まっている」としており、児童の関心を高め、教諭にとっても勉強になる外部の研究機関や企業などからの講師派遣を積極的に活用するよう呼びかけている。
同小は、川崎市が０５年度から「理数大好きモデル地域」として選んだ市内８小学校の一つ。同市総合教育センターの上杉岳啓指導主事は「最先端のハイテク製品に囲まれた現代っ子は、かつての電池と豆電球だけの実験では満足しない」と工夫の必要性を強調する。
同市立の全１１５校では新年度、東京電力など民間企業の研究者を各１回、特別講師として招き、実験などを指導してもらう特別講師派遣事業を開始する。
コメント：
実験はやっぱり楽しいです。教諭OBの話は興味深いですね
出典：
京都新聞（2008年2月12日 付）
記事：
同事業は、子どもたちの理系科目離れが指摘される中、科学への興味関心を養う授業法や指導技術を研究してもらおうと、文部科学省所管の科学技術振興機構が全国各地の自治体を指定している。亀岡市教委は市内８小と２中をモデル校とし、高校や大学、企業と連携した学習の在り方などを研究してきた。
大会には、府内のほか、滋賀や石川、新潟などから小中学校教諭や教委職員ら約８５人が参加。モデル校を代表して５つの小中学校の教諭と、連携授業を進めた亀岡高や市教育研究所の担当者が事例発表した。
大井小の教諭は、近隣の千代川小と大成中と合同で夏休みに開いた天体観望会の成果などを報告。「教諭の交流で指導のノウハウが共有できたほか、各校のＰＴＡや地域住民とも連携でき、地域全体で理数が好きな子を育てる環境が生まれた」と紹介した。
コメント：
こういったノウハウを共有できる場があると良いですね
出典：
室蘭民報（2008年2月11日 付）
記事：
おもしろ実験室は、子供たちの理科好きの心を引き出そう―と同社が平成７年に札幌で開設。９年から全道各地で教室を開催しており、白老で実施されるのは初めて。
同社社員で実験室講師を務める岡豊さんの指導の下、子供たちは豆電球と乾電池を使って明るさを調べたほか、はんだごてを握って電子オルガン作りにチャレンジ。回路図を見ながらリード線やトランジスタをはんだ付けし、電流の流れと音の出る仕組みを学んでいた。
コメント：
身近なものの仕組みの一端を感じることが出来ることは楽しいですよね。
出典：
知財情報局（2008年2月11日 付）
記事：
中部経済産業局が、研究者・技術者自ら、特許的な観点をもって戦略的な開発を進めるに必要な知識と、技術開発に役立つ特許情報の活用方法、解析手法の講義を行う全２回のセミナー。第１回の「特許情報を活用した知財創造の方法」では、特許情報を利用した効率的な発明手法TRIZ(トゥリーズ：発明的問題解決理論)の基礎を学び、第２回の「特許情報から見た発明の特許的評価」では、研究開発の早期段階でその有効性・有用性を特許情報を用いて、自己評価する能力を養う。
【日時】２月１９日、２６日（火） １３：３０～１６：３０（講義２時間、演習１時間）
【場所】名古屋商工会議所 ３階第１会議室
【参加費】無料（事前申込制）
【詳細】【中部知的財産戦略本部事業】～研究者・技術者対象知的財産セミナーを開催します！～
コメント：
日本は技術系の知財に関する技術者の考え方が遅れているといわれていますからね。
出典：
OhMyNEWS（軸丸 靖子）（2008年2月10日 付）
記事：
男女の性差を考慮した医学・医療の研究を進め、病気の治療や予防・健康づくりに役立てようという「日本性差医学・医療学会」がこのほど設立され、9日に東京都内で第1回学術集会（会長＝鄭忠和・鹿児島大学大学院教授）を開いた。
体の構造や特定の病気の発症リスクなどから、男女の体にさまざまな差があることは明らかだ。たとえば、急性心筋梗塞や狭心症の発症は男性では年齢とともに高くなり60歳代にピークを迎えるのに対し、女性ではそのピークは10年遅れの70歳代になる。また、同程度にコレステロール値が高い男女でも、心血管疾患の予防という観点からすると、女性は男性ほど降下薬を飲む必要はないといわれる。
だが、治療に使われる薬剤の有効性などは、実際は男性のみの臨床試験の結果で出されているのが現状だ。同学会はそうした男女の差を明らかにし、臨床に反映していくことを目指す。
第1回性差医学・医療学会に出席し、千葉県の施策について説明する堂本知事＝2月9日、東京・港区のコクヨホール（撮影：軸丸靖子） 学会初日にあったシンポジウム「男女共同参画社会と病」では、パネリストの1人として2001年に全国で初めて女性専門外来を設置した千葉県の堂本暁子知事が登壇。
男性中心の医学・医療体制では、子宮内膜症や更年期障害といった女性特有の健康問題について研究がなかなか進まず、行政からの支援システムも得られにくいこと、また男性にも、中高年期のうつ病や自殺といった特有の問題があり、性差を考慮した行政支援が必要であることを説明した。
また別のシンポジウムでは、女性医学研究が進まない一因にもなっている女性医師や研究者の不足については、折からの医師不足問題と絡めて議論があり、24時間託児所や病児保育の整備、女性医師が育休中の代替要員の確保、復帰する際の研修など、必要な施策についてさまざまな意見が交わされた。
コメント：
女性研究者の不足の問題はいろいろな部分で影響を及ぼしているのですね
出典：
NikkeiBPNet（2008年2月 7日 付）
記事：
「日本の大学が産学連携を推進していくためには、大学に従来からの『教員』、『事務職』に加えて『専門職』という新しい職制を設けることが急務」。このような提言が、2008年1月28日～29日の2日間にわたって東京都港区で開催された国際特許流通セミナー2008（主催は独立行政法人工業所有権情報・研修館）のセッションA1「国際産学連携と知的財産マネージメント」で、聴講者である産学連携実務者の支持を集めた。産学連携が国内ばかりではなく諸外国も対象にするようになると、英文などによる共同研究契約などの法務業務が増え、これを担当する専門職が不可欠になるからだ。
この提言は、同セッションのモデレータを務めた東北大学大学院工学研究科教授の原山優子氏が「産学連携の国際化を進めるには何が課題か」という問いに、パネリストの九州大学理事・副学長の小寺山 亘氏と奈良先端科学技術大学院大学教授の久保浩三氏がそろって答えたものである。
大学が企業との共同研究を実施したり、その研究成果を特許などの知的財産として維持・管理していくためには、（1）共同研究の相手企業との共同研究契約の締結、（2）特許出願、（3）特許などの知的財産の技術移転契約、などのサポート業務が必須となる。中でも、産学連携に伴う契約内容を相手企業と交渉する調整業務には高度な専門能力が必要になる。今後諸外国の研究機関などと産学連携を推進するためには、各国の実情に通じ、これらのサポート業務を英語などの外国語によって実施できるといった一層高度な専門能力が求められる。
九州大学などの日本の有力な研究大学は、産学連携推進に必要な専門能力を持つ専門職人材を、企業などの知的財産部門の実務経験者や弁理士などを雇うことで、なんとか対応しているのが実情だ。国立大学は「教員職」と「事務職」の2つの職制で構成されている。産学連携を担当する専門職人材は、「事務職」か"テンポラリ職"などで雇用している。この"テンポラリ職"とは、文部科学省や経済産業省などが提供する競争的研究資金などで数年間雇用する職制だ。再任もある。
産学連携業務を担当する専門職人材を教員職として雇用するには、教育・研究実績が必要となる。企業の知的財産部門の実務担当者は必要条件を満たせないケースが多いため、教員職として雇用するにはハードルがある。事務職を産学連携担当者に育成するケースもあるが、大学の事務職は公務員型の"ゼネラリスト"として2～3年でローテーションするため、専門実務を学んでも数年後に別部門に異動してしまうという問題がある。
コメント：
大学全体での教授に対するサポートが必要なのですね。
出典：
NikkeiBPNet（2008年2月 7日 付）
記事：
「日本の大学が産学連携を推進していくためには、大学に従来からの『教員』、『事務職』に加えて『専門職』という新しい職制を設けることが急務」。このような提言が、2008年1月28日～29日の2日間にわたって東京都港区で開催された国際特許流通セミナー2008（主催は独立行政法人工業所有権情報・研修館）のセッションA1「国際産学連携と知的財産マネージメント」で、聴講者である産学連携実務者の支持を集めた。産学連携が国内ばかりではなく諸外国も対象にするようになると、英文などによる共同研究契約などの法務業務が増え、これを担当する専門職が不可欠になるからだ。
この提言は、同セッションのモデレータを務めた東北大学大学院工学研究科教授の原山優子氏が「産学連携の国際化を進めるには何が課題か」という問いに、パネリストの九州大学理事・副学長の小寺山 亘氏と奈良先端科学技術大学院大学教授の久保浩三氏がそろって答えたものである。
大学が企業との共同研究を実施したり、その研究成果を特許などの知的財産として維持・管理していくためには、（1）共同研究の相手企業との共同研究契約の締結、（2）特許出願、（3）特許などの知的財産の技術移転契約、などのサポート業務が必須となる。中でも、産学連携に伴う契約内容を相手企業と交渉する調整業務には高度な専門能力が必要になる。今後諸外国の研究機関などと産学連携を推進するためには、各国の実情に通じ、これらのサポート業務を英語などの外国語によって実施できるといった一層高度な専門能力が求められる。
九州大学などの日本の有力な研究大学は、産学連携推進に必要な専門能力を持つ専門職人材を、企業などの知的財産部門の実務経験者や弁理士などを雇うことで、なんとか対応しているのが実情だ。国立大学は「教員職」と「事務職」の2つの職制で構成されている。産学連携を担当する専門職人材は、「事務職」か"テンポラリ職"などで雇用している。この"テンポラリ職"とは、文部科学省や経済産業省などが提供する競争的研究資金などで数年間雇用する職制だ。再任もある。
産学連携業務を担当する専門職人材を教員職として雇用するには、教育・研究実績が必要となる。企業の知的財産部門の実務担当者は必要条件を満たせないケースが多いため、教員職として雇用するにはハードルがある。事務職を産学連携担当者に育成するケースもあるが、大学の事務職は公務員型の"ゼネラリスト"として2～3年でローテーションするため、専門実務を学んでも数年後に別部門に異動してしまうという問題がある。
コメント：
大学全体での教授に対するサポートが必要なのですね。
出典：
YOMIURI ONLINE（2008年2月 5日 付）
記事：
東大教養学部の学生が先月２８日、駒場キャンパス（東京都目黒区）で、舞台で理科実験を行う高校生向けのサイエンスショーに挑戦した。科学を社会に広めるには、どのような表現や工夫が必要かを、実体験で学ぶ授業だ。
テーマは「空気は見えるか」。「心を動かす表現法―科学メディア・理科実験の研究」のゼミに参加する１、２年生中心の１０人が、教授役、実験の指導を受ける研究員役、高校生役に分かれ、空気や気圧の仕組みを学んでいく形で進んだ。
「大きな風船と小さな風船を前に投げると、どちらが遠くに届くのか」。教授役の学生が客席に問いかける。観客の多くは「小さい方」と予想。白衣を着た研究員役の学生が実際に風船を投げると、大きい風船の方が遠くへ届いた。
「風船の届く距離は、空気抵抗以外の要因も関係するようだ」。空気を液体窒素で冷やして液体にしたり、空気の詰まったペットボトルをてんびんでつるしたりする実験で、空気に重さがあることを実感させ、大きな風船ほど空気の重さで遠くへ飛ぶ仕組みを説明する。約１時間のショーで、１５の実験が披露された。
ゼミを指導するのは科学教育の普及に努めるＮＰＯ法人「ガリレオ工房」理事長の滝川洋二氏と、林衛・東大客員准教授。滝川氏は２年前、高校教員から東大教養学部教養教育開発機構の客員教授に転身し、科学への興味を持たせる教育を研究している。
サイエンスショーは、学生たちが半年間の研究の集大成として自ら提案した。
子供たちの前で多くの実験を行ってきた滝川教授は「学生が舞台をやるのは大変だと予想していた」が、学生達は滝川教授の実験をベースにしつつ、高校生の興味を引くような脚本作りや、高校生レベルで必要な知識、実験の進行などを研究した。舞台から遠い席でも空気の重さの違いがわかるてんびんを作る作業に、学生１人が８時間を費やすなど、授業の時間以外でも実験装置や表現の工夫を重ねた。
ショーの終盤では環境問題を取り上げ、大気中に二酸化炭素が増えて地球が温暖化していく仕組みを解説。大気中の二酸化炭素の濃度を「高度１万メートルまでの大気で地表に二酸化炭素がたまると、３・８メートルの高さになる」などの表現も独自に編み出した。
滝川教授は「言葉をわかりやすくするだけでは不十分で、相手が『理解したい』と思うような疑問を提示することが大事。人間の知識や認識が、外からの情報でどう変わっていくのかを知ることも必要だ。学生たちは科学を伝える難しさを実感したと思う」と話す。
また、「科学技術の安全性など市民が考えるべき問題も増えている。専門家と市民の橋渡しをする人材の育成が必要で、東大の教養学部が取り組む意義は大きい」としている。（宮崎敦）
コメント：
大学生が高校生の視点で科学の面白さを伝えるというのは非常に面白い取り組みですね。
